各メディアでも取り上げられて、日本でも浸透しつつあるDX。
言葉は聞いたことあるが、まだ理解していない人も多いのではないでしょうか。
今回は、DXについて・企業が抱える課題・DXの実現とDX推進のためのテクノロジーを紹介します。
DXとは？
DXとは「Digital Transformation（デジタルトランスフォーメーション）」の略称です。
簡単に言うと、「デジタル技術を活用して、ビジネスだけでなく人々の生活をより良い状態へ変革すること」です。
日本では2018年9月に経済産業省から発表された「DXレポート」をきっかけに認知が広まりました。
DXとデジタル化の違い
DXとよく混同されるのがデジタル化です。
デジタル化は、社内業務や社内ユーザーを対象としたコスト削減や品質向上といった業務の効率化を目的としています。デジタルツールを導入することで、FAXや書類の廃止や集計システムの自動化などが挙げられます。
それに対してDXは、データとデジタル技術を用いて、社内だけでなく顧客や取引先も含めた事業創発や業務変革を通じて企業成長を目指すことです。人々に新たな価値を提供し、企業の競争力と生産性の向上を高めます。
しかし、東京商工リサーチのアンケート結果からも分かる通り、企業のDXの取り組みはまだまだ進んでいないのが実情です。
DXへの取り組み、中小企業は4割にとどまる 予定なしも約2割
2025年の崖とは
なぜ、日本ではDXが進まないのでしょうか。
経済産業省の「DXレポート ～ITシステム「2025年の崖」克服とDXの本格的な展開～」では日本企業が抱える課題について説明しています。
レポートでは、DXの必要性に対する認識は高まっているものの、ビジネスをどのように変革していくかの具体的な方向性を模索している企業が多いのが現状であり、老朽化・複雑化・ブラックボックス化した既存システムの刷新に多くの企業が踏み出せていない状況にあるとしています。
また、デジタル技術の進展の中で、DXを実行することのできる人材の育成と確保は各社にとって最重要事項であり、求められる人材スキルを整理し、必要な対応策を講じていくことが必要であると指摘。こうしたDXに関する課題を解決できない場合、2025年以降は最大で年間12兆円の経済損失が生じると論じ、2025年の崖と表現して警告しました。
DX実現までのロードマップ
こうした課題やDXの必要性は充分に理解しているが、「どこから手をつけていいのか分からない」「変革は必要だが方法が分からない」という企業は多いのではないでしょうか。
企業全体でDXを推進していくためには、まずどういった方向性でやっていくのかを社内で共有する必要があります。老朽化したレガシーシステムのデジタル化や業務の自動化、IT人材の育成・教育など自社のシステムを刷新など、解決すべき課題の優先順位や業務の改善点を具体的にすることで、DX実現に大きく前進するはずです。
DXの指針や課題が明確になると、
・DX戦略の策定
・適切なDX人材の確保
・定量データに基づいたシステムの配置
・各種テクノロジーでの業務プロセス全体の最適化
といったDX実現へのロードマップが見えてくるでしょう。
DXを成功するために
先に述べた通り、DXはデータとデジタル技術を使いこなす必要があり、成功への道のりは決して平たんではありません。
企業がDXを推進するためには、システム開発に向けてエンジニアを採用・育成する必要があるほか、開発環境の整備も必須です。特にDXに精通した人材は需要も高く、採用は困難です。
また、変化がめまぐるしい近年においてDXの内製化を行なう場合、社内全体でシステムを把握する必要があり、導入のハードルが高いと感じる企業も少なくありません。
成功のカギを握るのは、DXレポートにもある通り、DXを一体的に推進する共創的パートナー企業の存在ではないでしょうか。
パートナー企業は高いデジタル技術はもちろん、ビジネス展開に必要な様々なリソース（人材、技術、製品・サービス）を提供し、DX課題の抽出から実現までを一気通貫できることが求められます。
AMBLが提供する DX実現のためのテクノロジー
AMBLはDXのプロフェッショナル集団として、AI、クラウドネイティブ、UXデザイン、マーケティングという4つの事業領域を持ち、総合的にDXを支援できることをユニークネスとしています。
また、さまざまな規模や業種の企業をサポートしてきた実績から、DXビジョンを策定する段階でのサポートから実現までをワンストップでお手伝いします。
プロフェッショナルが伴走することで、今までにAMBLが培った知見を得ながら自社システムを刷新していくことが可能です。
ここでは企業のDXを実現する、AMBLが得意とするテクノロジーをご紹介します。
1:ビッグデータ
データサイエンティストの資格を持つエンジニアが、データの活用を支援します。
2:クラウド
AWS Partner Network セレクトテクノロジーパートナーの私たちが、クラウド化を支援します。
3:仮想ネットワーク
5Gを用いた新サービスの提案、仮想ネットワークの構築もお任せいただけます。
4:セキュリティ
セキュリティを高めるツールと、セキュアな開発環境の両方をご提供します。
5:フィンテック
AIを活用しつつ、FISC安全対策基準に準拠した高セキュリティなシステム開発が可能です。
6:テレワーク
ニューノーマル時代の働き方に適したセキュリティやソリューションをご提案します。
7:HRテック
データ分析を用いて採用や社員の働き方、スキルアップの課題を解決します。
8:予測モデル
企業が持つ過去のデータをもとに、経営やマーケティングの判断材料になる予測モデルを作成します。
9:ロボティクス
RBAやRPAの技術を取り入れた業務の自動化・効率化をご提案します。
10:IoT
AIとIoTを組み合わせた、リーズナブルなソリューションを提案します。
ご相談もお待ちしております。
